【1】大学の教育研究上の目的に関すること（第1号関係）

1-1 建学の精神
『豊かな知性と誠実な心を持ち、社会に貢献できる人材を育成する』

教育の自主性が尊重される私立学校の教育は、「建学の精神」に基づく独自の伝統と教育理念のもとで教育を行うことにより、その特性が現れます。その特性こそが、公立学校とは異なる私立学校の存在意義でもあります。
私たち学校法人愛知産業大学は、「社会に貢献できる人材」の育成を教育の基本理念としています。
「社会に貢献できる人材を育成する」という教育の基本理念を遂行するために、「豊かな知性を持つ人材の育成」及び「誠実な心を持つ人材の育成」を教育方針とした教育活動を行います。
「豊かな知性」とは、広い知識と深い教養を備え最良の判断のできる能力であり、そのためには、何事にも積極的に取り組み、努力を惜しまない姿勢が大切です。
「誠実な心」とは、真心と愛情にあふれた真面目な心であり、そのためには、何事にも心からの誠意を以って接し、心から感謝し、礼儀正しくあることであります。
社会に貢献できる人は、「豊かな知性」と「誠実な心」を兼ね備えた人であります。
建学の精神に掲げる「豊かな知性」と「誠実な心」を持つ人材を育成することにより、私たち学校法人愛知産業大学も社会に貢献できるものと考えます。

1-2 短期大学の教育研究の目的

本学は教育基本法と学校教育法に基づき、一般教養および専門の学問、技術を教授研究し、実社会に適応できる豊かな人間性と創造性を備えた人材を育成し、もって地域社会の教育、学術文化ならびに産業の発展に寄与することを目的とする。（学則　第1条）

1-3 学科の教育研究の目的

本学は教育基本法と学校教育法に基づき、一般教養および専門の学問、技術を教授研究し、実社会に適応できる豊かな人間性と創造性を備えた人材を育成し、もって地域社会の教育、学術文化ならびに産業の発展に寄与することを目的とする。（学則　第1条）

（1）国際コミュニケーション学科（学則 第2条第2項）

英語等の語学力、日本語教育、コミュニケーション、あるいは日本を含めたさまざまな国の文化や歴史など、国際コミュニケーションに必要な多様な知識を教授し、国際的に活躍できる人材の育成を目指す。

  ■ 学則 　　■別表1　　■別表2　　■別表3　■別表4

（2）専攻科 国際コミュニケーション専攻

英語等の語学力、日本語教育あるいは日本を含めたさまざまな国の文化や歴史など、国際コミュニケーションに必要な高度な知識を教授し、国際的に活躍できる人材の育成を目指す。

　■規則　　■別表1　　■別表2　　■別表3

【2】教育研究上の基本組織に関すること（第2号関係）

【3】教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること（第3号関係）

3-1 教員組織・教員の数
（2023年5月1日現在）　※学科・専攻科担当教員には兼担教員を含む。

3-2 各教員が有する学位及び業績

【4】入学者に関する受入方針及び入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、 卒業又は修了した者の数並びに進学者及び就職者数その他進学及び就職等の 状況に関すること（第4号関係）

4-1 入学者に関する受入方針（アドミッション・ポリシー）

（1）国際コミュニケーション学科

英語等の語学力、日本語教育、コミュニケーション、あるいは日本を含めたさまざまな国の文化や歴史など、国際コミュニケーションに必要な多様な知識を教授し、国際的に活躍できる人材を育成するという国際コミュニケーション学科の教育目的を理解し、「自ら求め、自ら学ぶ」学習、即ち通信教育における「自立学習の重要性」を自覚し、積極的に学習に取り組もうとする意欲ある者を受け入れます。

（2）専攻科 国際コミュニケーション専攻

自国のみならず諸外国の社会・文化・歴史に強い関心を持ち、それらについての幅広く高度な知識・教養を身につけようとする人で、国際化する社会の諸課題に取り組む意欲と自立学習できる能力を持つ人。

4-2 入学者の数・収容定員・在学する学生の数
（2023年5月1日現在　学校基本調査による）

（1）国際コミュニケーション学科

（2）専攻科 国際コミュニケーション専攻

4-3 卒業又は修了した者の数、進学者及び就職者数
（2023年5月1日現在）

2022年度卒業生・修了生（2022年9月卒業生含む）　

【5】授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること（第5号関係）

5-1 教育課程編成の方針（カリキュラム・ポリシー）

（1）国際コミュニケーション学科

多様化・複雑化する国際社会の動向をふまえ、国際的に活躍できる人材を育てるという教育研究の目的を達成するために、主に「実用英語」、「英語教員養成」、「ネイティブ・イングリッシュ」、「日本語教育」、「子ども」、「心理」、の６つの視点に対応する履修モデルごとに、学生が自身の関心に応じて学べるように科目群を編成し、最大限の教育効果を上げるよう実施します。

（2）専攻科 国際コミュニケーション専攻

多様化・複雑化する国際社会の動向を、主に「実用英語」、「日本語教育」の2つの視点から高度な研究・教育し、将来、国際的に活躍できる人材を育てることを目的としています。

5-2 授業科目（カリキュラム）

（1）国際コミュニケーション学科
学則

第１８条　授業科目を分けて、教養科目、及び専門科目とする。
２　授業の方法は、印刷教材による授業（以下「通信授業」という。）と面接授業とする。
３　面接授業科目は講義、演習、実験、実習及び実技のいずれかの形態で行うものとする。
４　授業科目及び単位数等は別表2のとおりとする。

第５３条 本学における教職に関する専門教育科目及び単位数は、別表第2のとおりとする。

■ 別表3：教職課程

（2）専攻科 国際コミュニケーション専攻
専攻科規則

第６条 本専攻科の授業科目は、専攻科教育課程科目に関する科目とする。授業科目の種類、必修・選択の別及び単位数は、別表第１に定めるところによる。

5-3 授業の方法・内容・授業計画（シラバス）

（1）国際コミュニケーション学科　　シラバス
（2）専攻科 国際コミュニケーション専攻　　シラバス

5-4 年間の授業計画（学年暦）

■学年暦（2024年度）

5-5 授業改善アンケート

■授業改善アンケート結果（2019年度）
■授業改善アンケート結果（2020年度）
■授業改善アンケート結果（2021年度）
■授業改善アンケート結果（2022年度）


5-6学修行動調査（学習時間等）

■学修行動調査質問内容
■学修行動調査分析結果（2019年度）
■学修行動調査分析結果（2020年度）
■学修行動調査分析結果（2021年度）
■学修行動調査分析結果（2022年度）

【6】学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること
（第6号関係）

6-1 学修の成果に係る評価

6-2 学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

（1）国際コミュニケーション学科

国際コミュニケーション学科は、本学が定める修業年限や卒業要件を満たし、英語等の語学力、日本語教育、コミュニケーション、あるいは日本を含めたさまざまな国の文化や歴史など、国際コミュニケーションに必要な多様な知識、国際的に活躍できる知識とスキルを身につけた学生に対し、「短期大学士（文学）」を授与します。

（2）専攻科 国際コミュニケーション専攻

英語等の語学力、日本語教育あるいは日本を含めたさまざまな国の文化や歴史など、国際コミュニケーションに必要な高度な知識とスキルを身につけた人、かつ、将来、国際的に活躍できる高い知識とスキルを身につけた人に対して、修了証書を授与する。

6-3 卒業または修了の認定に当たっての基準

（1）国際コミュニケーション学科

卒業するためには、学生は２年以上在学し、次の各号に定めるところにより６２単位以上を修得しなければならない。
１．教養科目１２単位以上
２．専門科目５０単位以上
３．前各号の卒業所要単位のうち、１６単位以上面接授業により習得しなければならない。
（学則 第29条）

（2）専攻科 国際コミュニケーション専攻

修了するためには、学生は２年以上在学し、次の各号に定めるところにより６２単位以上を修得しなければならない。
１．必修科目２０単位
２．選択科目４２単位以上
３．前各号の修了要件単位うち、１６単位以上を面接授業、英語専門科目を４０単位以上、英語関連科目を２２単位以上を習得しなければならない。

【7】校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること（第7号関係）

7-1 校地・校舎の概要

（1）国際コミュニケーション学科

7-2 校地・校舎の施設、設備等
（2023年5月1日現在）

【8】授業料、入学料その他の大学が徴収する費用に関すること（第8号）

（1） 国際コミュニケーション学科
（2） 専攻科 国際コミュニケーション専攻

【9】大学が行う修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
（第9号関係）

9-1 奨学金

・シニア奨学金 … 入学時に満60歳以上の者に対して授業料の10％が免除になります。（2年間）
・科目等履修生奨学金 … 本学の科目等履修生修了後、間をおかず正科生として入学する場合は、
入学金が免除になります。
・学修奨励奨学金 … 最終学年の正科生で、前年度までの成績により審査。（３０単位以上修得の者・GPA上位者）
・通信教育部校友会奨学金 … 正科生で、苦難を乗り越えて学習している者（身体の不自由な方、遠方（海外を含む）
からのスクーリング参加者など）

9-2 学生生活サポート

■ 学生相談室
■ 修学上の特別な配慮に関する申合せ

【10】教員養成の状況

■ 教員養成の状況についての情報公開（2020年度）

【11】学校法人愛知産業大学　

　　　財務情報
　

【12】研究不正への取組み

愛知産業大学及び愛知産業大学短期大学（以下「本学」という。）では、「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」（平成26年8月26日文部科学大臣決定）を踏まえ、公的研究費の適正かつ効率的な運営・管理等を行うための取組指針を以下に示します。

■ 公的研究費の管理・運営について
■ 規程等
　・「研究倫理規程」
　・「公的研究費の運営・管理等に関する取組指針」
　・「公的研究費取扱要領」
　・「研究活動の不正行為に関する規則」
　・「公的研究費の発注・納品・検収マニュアル」
　・「公的研究費物品購入等契約に係る取引停止等に関する要領」
■ 誓約書
本学では取引業者の皆様に、取引に関する誓約書の提出をお願いしております。
　・「取引に関する誓約書」

【13】平成２８年度愛知産業大学短期大学　自己点検・評価報告書

■ 目次・基礎資料
■ 基準Ⅰ　建学の精神と教育の効果
■ 基準Ⅱ　教育課程と学生支援
■ 基準Ⅲ　教育資源と財的資源
■ 基準Ⅳ　リーダーシップとガバナンス
■ 選択的評価基準

【14】高等教育修学支援新制度の対象機関の認定について

高等教育の修学支援新制度では、大学等における修学の支援に関する法律に基づき、一定の要件を満たすことの確認を受けた大学等を対象機関とすることとしており、愛知産業大学短期大学は対象機関として、令和元年9月20日に認定されました。

法律第7条第1項の確認に係る申請書および対象機関一覧は下記のリンク先をご覧ください。

関連リンク

・対象機関一覧（文部科学省ホームページ）

関連ファイルダウンロード
・機関要件更新確認申請書（2023年度）
・機関要件更新確認申請書（2022年度）
・機関要件更新確認申請書（2021年度）
・機関要件更新確認申請書（2020年度）
・機関要件確認申請書（2019年度）

教育研究上の情報に関して（収容定員充足率、入学定員数、教員一人当たり学生数、入学者推移などの情報です。）　　　　　　　
　　
・教育研究上の情報（2019年度）

【15】ガバナンス・コード

【16】短大自己点検・評価報告書R5

【17】平成２９年度 自己点検・評価報告書

■ 自己点検・評価報告書

■ 機関別評価結果